ニュース
2010年7月29日
- ■TRW、2015年までに欧州の乗用車の2割に電動パーキングブレーキが搭載されると予測
米国ミシガン州リボニア（2010年７月28日）−世界有数の自動車部品メーカーで、アクティブ（予防安全）・パッシブ（乗員安全）セーフティシステムの世界的リーダーであるTRWオートモーティブ・ホールディングス（本社：米国ミシガン州リボニア、以下TRW）は、電動パーキングブレーキ（EPB）関連事業が今後も継続的に成長を遂げるであろうと予測しています。TRWの市場予測では、2015年までに欧州で生産される全自動車の2割に標準装備として、また中型・大型乗用車では約5割にEPBが搭載されると見込んでおり、今後は欧州以外の地域でも採用が進むとしています。
EPBは、パーキングブレーキ機能に加え、ダイナミックなアクチュエーションやブレーキパッド磨耗検出機能などを装備したブレーキシステムの一部で、機械式ブレーキよりも高い品質と信頼性を提供しています。非常停止時には、後輪にのみ作動する標準的なパーキングシステムに比べ、EPBでは4輪全てにアンチロック機能が働くため安全性が大幅に向上します。また、EPBは標準的なサービスブレーキとして作動する場合には従来の油圧式ブレーキとして機能し、駐車や非常停止時には電子制御ブレーキとして機能します。
2001年にTRWにより初めて導入されたEPB技術は、欧州の自動車メーカーで普及が進んでおり、BMW の5シリーズ、6シリーズクーペ、X3、Z4、フォードのギャラクシーとS-Max、ボルボのS60、S80、V60、V70、XC 60、XC70、ルノーのメガーヌとセニック、フォルクスワーゲン・オートモーティブ・グループのアウディQ5、A5、A6、A7、A8、VWティグアン、シャラン、モデルCC、パサート、パサートクーペに採用されています。
TRWのブレーキエンジニアリング部門の副社長であるジョセフ・ピッケンハーン（Josef Pickenhahn）は、次のようにコメントしています。「TRWでは、車両の安全を実現するより高度な技術を低価格でご提供できるよう尽力しており、より効果的で入手しやすい製品の開発を進めています。この意味でも、大衆車市場において、当社のEPB分野の事業が順調に伸びているということは大変喜ばしいことです。EPBでは、電気ケーブルと制御スイッチを使用しており、駐車ブレーキのワイヤーケーブルをなくすことが可能なため、パッケージを小型化することができます。よって、インテリアデザインの自由度を高めると同時に、新しい機能やオプションを追加するための車内空間を大きくとることができるため、自動車メーカーにとってもメリットになります。さらに重量の面でも、従来のパーキングブレーキシステムに比べて大幅に軽減化を実現します。EPBは、全体的なブレーキシステムの性能とドライバーの利便性を向上させながら、自動車の安全性を強化するというTRWのコミットメントの一翼を担うものです」。
TRWについて
TRWオートモーティブは世界有数の自動車部品サプライヤー。ニューヨーク証券取引所上場。米国ミシガン州リボニアを本拠とし、子会社を含め26カ国で事業を展開する。従業員数は世界で約64,000人。主要製品は、車両コントロールシステム、ドライバーアシストシステム、ブレーキシステム、ステアリングシステム、サスペンションシステム、セーフティシステム（シートベルトおよびエアバッグ）、電子部品、エンジンコンポーネント、ファスナー部品など、この他アフターマーケットの交換部品と各種サービスの提供も行っている。2009年度の売上高は116億米ドル。日本国内では、TRWオートモーティブジャパン株式会社として事業を展開、主要日本自動車メーカーに製品を提供している。
同社に関する詳細な情報は、Webサイトhttp://www.trwauto.co.jp/でもご覧いただけます。
本プレスリリースにおける「TRWオートモーティブ」、「TRW」、「当社」などの文言は、別途記載がない限り、すべてTRWオートモーティブ・ホールディングスとその子会社を指します。
＊ 本リリースは、７月28日（現地時間）に米国リボニアで発表されたリリース日本語版です。
お問い合わせ先： taj-info@trw.com
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、すでに発生した事項ではないものの、1995年の米国私募証券訴訟改革法に定められた範囲内の「将来の見通しに関する記述」が含まれています。これらの記述は、あくまで該当する日付に発表されたものであり、これらの記述に過度に依拠しないようご留意下さい。当社の2008年12月31日を期末とする事業年度についての年次報告書（Form 10-K）および、2009年4月3日、2009年7月3日、2009年10月2日を末日とする四半期についての四半期報告書（Form 10-Q）に記載されている記述も含め、すべての「将来の見通しに関する記述」には、多くの想定、リスク、不確定要素が伴い、これらの要因により当社の実際の業績は「将来の見通しに関する記述」で示唆されたものとは大いに異なるものになる可能性があります。例えば、当社の顧客の経営状況が当社全体または当社の部品供給の採算性に及ぼす悪影響、金融市場の混乱が資金のアベイラビリティに及ぼす悪影響、信用コストが当社の事業に及ぼす悪影響、何らかの供給不足が当社に及ぼす悪影響、自動車の販売および生産のさらなる深刻な縮小が当社の業績もしくは流動資産または当社の部品供給の採算性に及ぼす悪影響、当社の顧客による値下げ圧力の激化、商品インフレの圧力が当社の収益性または部品供給に及ぼす悪影響、当社の大口顧客への依存性、製造物責任・保証・リコール請求の費用ならびに保証およびリコールへの関与に関する契約を顧客が当社にとって不利になるように変更しようとする働きかけ、当社の相当額の負債ならびにそれに由来する不景気または産業低迷および金利上昇による影響の受けやすさ、環境・健康・安全法規に関連する費用または負債、米ドル高およびその他の外国為替相場の変動による当社の業績への影響、当社の年金およびその他の退職後給付による費用の増大または当社の年金制度による資金需要の増大、いくつかの地域での経済的不安定性を含む米国以外での事業に関連するリスク、当社の施設または顧客もしくは納入業者の施設におけるストライキまたはその他の労働問題、当社によってまたは当社に対して行われる知的財産権に関する主張、当社の大株主の利益が当社の利益または当社のその他の株主の利益と衝突する可能性、当社の年次報告書（Form 10-K）およびその他の証券取引委員会への提出書類に記載されているその他のリスクおよび不確定要素などの要因が想定されます。当社はこうした「将来の見通しに関する記述」のいかなる変更についても公開する義務を負いません。